大相撲春場所前に力士ら”相撲列車”で続々大阪入り
3月12日にエディオンアリーナ大阪(大阪府立体育館、大阪市浪速区)で初日を迎える大相撲春場所を前に、着物に雪駄(せった)姿の力士らを乗せた”相撲列車”が2月26日、新幹線でJR新大阪駅(大阪市淀川区)に到着した。
鬢(びん)付け油特有の香りを漂わせながら、力士らが続々とホームに降り立つと、ホームで待ち構えた相撲ファンらがカメラやスマートフォンを手にシャッターを切っていた。浪速の街のこの時期ならではの光景で、一足早い春の訪れを感じさせた。
JR西日本 豪華特急「瑞風」ダークグリーンの車体初披露
JR西日本は2月23日、6月17日から運行が予定されている「トワイライトエクスプレス瑞風(みずかぜ)」車両の初披露記念式典を同社の網干総合車両所宮原支所(大阪市淀川区)で行った。
これまではラッピングで隠されていたが、式典では先頭車両の展望車が登場。今回初めてトワイライトエクスプレスの伝統を引き継いだダークグリーンの車体に金色のエンブレムラインを配した車両が披露された。また、アンバサダーを務めたバイオリニスト・葉加瀬太郎さんも登場し、軽快にテーマ曲を弾き式典を盛り上げた。
瑞風は10両編成で、車両は豪華で、さながら”走るホテル”といった印象。6両の客室車、オープンキッチン付き食堂車、バーカウンターのあるラウンジカー、展望デッキを備えた2両の展望車で構成される。
9月出発分までの予約はすでに締め切られ、10、11月分は4月から受け付ける。
近大、吉本、オムロンら「笑い」の医学的検証研究
近畿大学、吉本興業、オムロン、NTT西日本は「笑い」の医学的検証を行い、「笑い」の測定方法と、「笑い」の習慣が身体や心理的健康を与える効果を解明するため、共同で研究を行うことになった。
2月15日から「なんばグランド花月」で、研究の第一ステージとして健常者を対象に研究を開始した。近畿大学と吉本興業は2016年12月に包括連携協定を締結しており、この研究はその提携事業の一環。今回、新たにオムロンとNTT西日本が参画し、日常的な「笑い」の医学的検証により、大阪らしい「笑い」のストレスマネジメントを各分野のリーディングカンパニーと共同で開発する。
これにより、「笑い」のあふれた新たな治療法を開発し、年間2.7兆円に上るといわれる精神疾患による社会的損失を「笑い」の力で解決することを目指す。
1月の近畿のマンション発売 26年ぶり首都圏上回る
不動産経済研究所のまとめによると、1月に首都圏(東京、神奈川、埼玉、千葉)で発売された新築マンションは1384戸で、近畿(大阪、兵庫、京都、滋賀、奈良、和歌山)の1396戸より少なかった。首都圏が近畿を下回るのは1991年3月以来、約26年ぶり。
人手不足による施工費の上昇も加わって、首都圏ではこれを反映した販売価格に割高感が出ており、販売会社が供給を絞り込んでいることが背景にある。
首都圏での発売戸数は前年同月比7.4%減で、契約率は61.6%と、物件販売動向の好調の目安とされる7割を下回った。1戸当たりの価格は6911万円。近畿の発売戸数は前年同月比55.3%増で、契約率は75.1%。1戸当たりの価格は3341万円。交通の便が良い場所で、延床面積を抑えたタイプの物件が人気だ。
大阪万博の経産省案 テーマは「未来社会をどう生きるか」
2025年に大阪での開催を目指す国際博覧会(万博)のテーマについて、経済産業省は「未来社会をどう生きるか」とすることで調整に入っていることが分かった。大阪府が掲げた「人類の健康・長寿への挑戦」より幅広いテーマとした。
これは、新興国などまだ長寿・高齢社会に直面していない地域や国々の理解を得やすいよう配慮したもの。VR(仮想現実)技術を活用したり、高度な自動翻訳技術で参加者が互いに対話できたりと「常識を越えた万博」を打ち出す。
経産省は2月15日の有識者らの検討会でこの案を示し、議論を踏まえて3月に報告書にまとめる。政府は4月にも閣議了解で正式な立候補を決める予定。
施設巡る「五代友厚スタンプラリー」大商・取引所
大阪商工会議所と大阪取引所は、経済・金融の街、大阪を再発見してもらおうと、それぞれの運営施設を巡る「大阪の恩人・五代友厚スタンプラリー」を2月12~18日に実施する。
施設(大阪企業家ミュージアム、OSEギャラリー)で配布している台紙(案内チラシ)にスタンプを集めると、先着1000人に記念缶バッジが贈られる。ミュージアムは開催期間中は入館無料。2月13日には同ミュージアムで、宮本又郎館長(大阪大学名誉教授)の記念講演会があった。
五代友厚は幕末から明治初期に大阪経済の近代化に尽力し、取引所の設立発起人や商議所の初代会頭を務めている。2月12日は五代の誕生日。
大阪万博の誘致委トップに榊原経団連会長 就任要請受諾
2025年の大阪での開催を目指す国際博覧会(万博)の誘致活動を中心的に担う誘致委員会のトップに、経団連の榊原定征会長(東レ相談役最高顧問)が就くことが2月7日決まった。
世耕弘成経済産業相、松井一郎大阪府知事、関西経済連合会の森詳介会長(関西電力相談役)らが同日、経団連(東京都)を訪れ、正式に誘致委の会長就任を要請、榊原氏はこれを受諾した。
誘致委は大阪府・市、経済界など官民で組織。2018年11月ごろの博覧会国際事務局(BIE)総会で開催地が決まるまで誘致活動の中核となるほか、課題とされる会場建設費の負担割合を調整したり、開催機運を高めるシンポジウムを開いたりする。
榊原氏は誘致の「顔」として国内外のPR活動のけん引役を担う。
国際観光拠点目指す「夢洲まちづくり構想」案 明らかに
大阪市此花区のおよそ390㌶の人工島「夢洲(ゆめしま)」の開発計画の方向性を示した、大阪市などの「夢洲まちづくり構想」案が明らかになった。
これによると、万博を誘致した場合、その跡地利用の一環として長期滞在型のリゾートエリアを設け、国際観光拠点を目指すことが盛り込まれている。第1期の整備ではおよそ70㌶の敷地でIRを核とした国際会議場や飲食店施設、ホテルなどを整備する。第2期では万博を誘致した場合の跡地利用として、およそ60㌶の敷地にエンターテイメント施設やレクリエーション施設を増設する。第3期では長期滞在型のリゾートエリアを設け、国際観光拠点を目指す-などとしている。
また、夢洲の中の交通手段としてロープウエーやモノレール、それに水上交通などを整備するとしている。