電子情報技術産業協会（JEITA）は１月25日、薄型テレビの2021年国内出荷台数は前年比0.7％減の538万7,000台だったと発表した。一律10万円の給付金の影響などで需要が増えた2020年の反動でわずかに減少した。ただ、大型機種を中心とした買い替え需要は堅調だった。2022年の出荷台数は2021年並みかやや下回るとみている。
サイズ別にみると、40～49型の機種が前年比10.3％減の160万2,000台と落ち込んだ。29型以下の機種も５％減の69万1,000台だった。一方、出荷台数に占める割合が大きい50型以上の機種は、10.4％増の205万4,000台だった。